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プログラムの特色

本コースのカリキュラムは以下のような特徴を持ち、指導教員の助言のもと、それぞれの学生にとって最適な履修計画が立てられるよう準備している。

 「海洋環境・エネルギー専門職育成国際コース」のカリキュラム設計においては、実務対応型の食品流通安全管理専攻における教育プログラムや海洋管理政策学専攻でのケースメソッド教授法、インターンシップ単位化のメリットが活かされており、学生に広い視野と問題発見・解決能力を涵養し、環境保全やエネルギーの効率利用など、広く海洋の開発や利用に付帯する問題について実社会対応能力向上が図られている。

 一般に環境保全という要素は、現状では企業の短期的利益と相反することが少なくない。また、エネルギーの効率的な利用も、初期投資の関係から必ずしも全ての国・地域・産業において積極的に利用されている企業戦略でもない。
 これらの問題はアジア地域でも顕著であり、高度専門職業人は、所属する企業あるいは産業界からの要求と環境問題・エネルギー効率利用とのバランスを維持するために、長期的視野に立って、広い専門知識に基づく高度な判断を迫られることが多い。これらの判断はそれぞれの専門分野において依拠する基礎知識が異なり、企業活動が環境や社会に与えるインパクトも様々である。
 従って、コースカリキュラムにおいては、まず、それぞれの専門分野に関連する、環境・エネルギー分野の応用科目について履修し、個々の課題において、環境・エネルギー要素の関連が俯瞰できる能力を養うように設定されている。

 その上で、特に企業で必要とされている開発・環境両立型のマネジメント能力(企画・立案・実行・評価力)を養うプログラムが既存の専攻カリキュラムに加えられ、企業の要求する人材の育成が図られている。
 さらに、民間企業や研究所等での研修を課すインターンシップ科目が設置され、また船舶による海洋での実地教育のための演習科目により、社会ニーズの高い課題に対応するトレーニングが行われる。 海外での環境・エネルギー問題についても、具体的なケースを参考とするために、コース学生は連携校を中心とした海外の企業・大学・公的機関等へ積極的に派遣され、国際的な視野が育成される。

 上記カリキュラムの具体的内容については、PDCAサイクルに則った修正システムにより、連携企業を含めた産業界からの意見や要望も取り入れて適宜変更される。
 コースカリキュラムに対する学内連携体制としては、本学所有の練習船(6隻)やフィールド施設(4ステーション)を活用して、環境・エネルギーの観点での実習や観測が行われるべく構築されている。
 具体的には、「沿岸観測実習」(海洋環境保全学専攻)、「海洋観1演習」(同)や「乗船漁業調査特別実習」(海洋生命科学専攻)などの練習船を用いた演習科目に英語でのサポート体制が組み込まれ、海洋構造の理解と生態系・環境評価要素の観測・調査の実際について学ぶ機会が設けられている。
 これらの海洋・沿岸観測の実習は、沿岸開発域を含めた海洋の実態とその構造、海洋への排出やエネルギー消費による海洋への広域環境インパクトの実態、海洋観測の実際と計測技術、解析や環境評価の基本となる計測データの信頼の把握など、座学やケースメソッドなどでは理解し得ない知識と感覚、それらをベースとした広域環境評価の信頼性や問題点を習得・把握するための重要な機会である。

 水圏科学フィールド教育センターとの連携では、特に東京湾沿岸での水質観測や生物・生態系調査を通して、開発が環境にもたらしたインパクトについて、開発の歴史や東京湾利用の実態、周辺地域や船舶からの物質の排出などの影響を、年代的考察を含めて学習する実践的教育が行われる。

 また産学・地域連携推進機構は、社会のニーズの把握、産学官の連携による研究の推進、産業地域等との共同連携を通じた技術移転、人材の育成等を通して、産業界との双方向の情報集約を行い、本コース修了生に産業界からの要望や期待する人材など情報を提供する。
 本研究科では、前期課程の専攻ごとに人材養成目的及びその実現のための教育内容・方法が規則上明確に示されており、各専攻では、こうした各々の教育上の目的に沿って各専門分野を中心とした体系的な教育課程が編成されている。
 本コースカリキュラムは、既述のように、各専攻の教育課程の上に、環境・エネルギー系の科目、ケースメソッド教授法、インターンシップや実習のメリットを活かすべく設計されている。

 ケースメソッド教授法については、海洋システム工学専攻に、ケースメソッド教授法を中心とした環境保全及びエネルギーの効率利用のための授業科目各1科目(環境保全技術ケース演習、エネルギー利用技術ケース演習)を新設し、企業等からの受け入れ担当教員の実例を含めた実践的な教育により、企業内、企業と社会間で起こりうる様々な問題についての学生の理解を深める。

 インターンシップについては、環境・エネルギー関連のインターンシップを単位化する。英語でのサポートが必要となることから、本取り組みの連携企業・団体を主体に、インターンシップの受け入れ先が選定されている。
 また、研究科内で既に実務対応型講義科目として開設している(独)海洋研究開発機構、(独)水産総合研究センターとの連携講座の授業科目についても、本コースへの対応科目として設定され、これらの科目のうち4単位あるいは上記インターンシップ科目を選択必修とすることにより、それぞれの分野に応じた実務的な取り組みに対応できるよう配慮されている。
 本コース就学学生は、必ずしも専門分野で要求される英語が堪能である学生ばかりではないため、専門分野習得上、英語のスキルアップが必要な学生には、学部開講科目、「Interactive English I(Research & Presentation)」等の聴講を可とすることなど、さらなる英語力、海洋専門分野における専門用語についての知識の増強が望めるよう配慮する予定である。

ケースメソッド教授法は具体的かつ実践的な課題(ケース)について、ケースにおける意思決定問題の明確化、関連する記述・資料の関係づけ・解釈、問題解決の具体的方策の考案・提案、解答の問題適合性と周囲関連状況への適合性のチェック、最終的判断(意思決定)のプロセスを演習形式で行うものである。

 海洋における環境問題へのアプローチとその保全技術の選択、具体策の提案を行う「環境保全技術ケース演習」については、本取り組みの連携企業であり、様々な社会基盤事業の環境問題に対して取り組み実績のある、いであ株式会社より講師の派遣を受け、実際の海洋環境問題のケースを例に取り、その解決プロセスについて演習が行われる予定である。

 海洋におけるエネルギー効率利用の問題については、海運のロジスティクスにおける運用効率化の問題や船舶の省エネ化の問題について、「エネルギー利用技術ケース演習」を設け、具体的なケースの中で、エネルギー利用最適化や代替エネルギーの利用の可能性、省エネ化の技術について議論を行う。これについては、連携造船・商船関係企業より講師の派遣を受ける。

 また、既に開講している連携講座の講義、「沿岸生産環境学」、「海洋生産環境工学」(いずれも海洋システム工学専攻)の2科目については、独立行政法人水産総合研究センターから、「水中探査機器工学」、「水中音響工学」(同)の2科目については、独立行政法人海洋開発研究機構から引き続き教員の派遣を受ける。